中区のなりたち

　名古屋の城下町は碁盤の目のように区画され、そこへ「清須越」の家々が引越しをした。その町割りは、城の付近には大きな武家屋敷を置き、外堀から南は商家を中心に寺社をところどころに配置。さらに外側には小身の武士の家や大きな寺社を置き、有事には寺社を砦にして武士が立てこもれるようにした。
　このような周到な計画により、まち全体が城塞としての役割を果たすとともに、武士、商人、職人などがそれぞれ同業種ごとにまちをつくり、戦火のない安定した経済活動がその後の反映の基礎を築いた。
　ちなみに、幕末頃の名古屋の人口は約10万人で、江戸、大阪、京都に次ぐ、日本第4位の都市であった。なお、「清須越」当時の碁盤割のまちのほとんどは現在の中区内である。

　明治維新の後、新政府は地方を府、藩、県の3種に分け、名古屋を名古屋藩としたが、明治4年(1871)の廃藩置県により名古屋県とし、その区域を6大区90小区に分け、名古屋と熱田がその第1大区となった。さらに、翌5年、名古屋県は愛知県と改称され、尾張、三河を管轄することとなった。
　明治11年(1878)、大小区制が廃止されて熱田町が分かれ、名古屋は名古屋区としてはじめて独立した行政区となった。
　人口は明治11年には11万5,000人であったが、名古屋区が名古屋市となった同22年(1889)には15万7,000人となり、熱田町と小碓村の一部を合併した同31年(1898)には35万5,000人を数えた。

　名古屋市が誕生して20年後の明治41年(1908)、市内を東、西、南、中の4区に分けて行政事務を行うこととなり、中区が誕生した。中区の当時の区域は現在の中村区下広井町一帯、水主町、中川区松重町辺りの堀川沿いを含む約6平方キロメートル、人口約15万人だったが、その後、周辺町村を合併し、大正10年(1921)の人口は約24万人を数えた。
　産業の発展ぶりも目覚ましく、明治36年(1903)の商法改正後、数年間で区内には衣食住、運送、新聞発行業など約50の会社が設立された。さらに、明治43年(1910)、当時は中区であった鶴舞公園で、第10回関西府県連合共進会が開かれると、その成功を機に、区内の産業は大いに発展した。

　昭和20年(1945)8月に終戦を迎えた太平洋戦争での中区の被害状況は、全焼35,419戸、半焼1,251戸の計36,670戸で、全市の31パーセントを占めた。戦災面積は約59パーセントで全市の平均約24パーセントを大きく上回った。死者は693人、重傷者347人、軽傷者1,983人で、区内の被災者は全市の17パーセントを占めた。
　この痛手からの復興は、市民の協力を得ながら同21年(1946)から始まり、戦災の教訓をもとに同34年(1959)に開通した久屋大通りの2つの100メートル道路をはじめ、区内の街路は見事に復興した。
　その後、整然と区画された新たな碁盤割のまちに続々と会社や商業施設が建ち並び、現在の中区のにぎわいの基礎を築いたのである。